最近は新NISAのおかげで投資(投資信託、個別株、ビットコイン)する人が増えたと思う。
俺も親が亡くなって相続したお金でNISAを始めたひとりだ。
大多数の人の投資先はオールカントリー(eMAXIS Slim全世界株式)かS&P500(S&P500種指数)などの投資信託が多いと思う。
俺ももれなくその中のひとりだが、本当にこのまま10年、20年、30年と積立していって大丈夫なのかと思う時がある。そもそもなんで積立してるんだっけ?と考えた時に、明確な目標として
「お金持ちになりたい!」
そんなお金持ちになりたい俺の話を聞いていってもらいたい。
きっと何かの役に立つだろう。
この記事の目次
- 【結論】積立投資で資産形成+インフレ対策
- ビットコインが生まれた理由とは?
- 積立投資で一番お金持ちになれるのはどれ?
- ビットコイン vs S&P500 vs オルカン年間リターンで比較!
- ビットコインは「ドル」のヘッジになる?
結論:ビットコイン積立投資で資産形成+インフレ対策

先に結論を言ってしまうとリスクをとれる人はビットコイン投資全振りかポートフォリオの50%以上をビットコインへ。リスクが少ししか取れないよって人は資産の一部として取り入れるのがおすすめ。 理由は以下の通り。
- 📈 成長性で見るとビットコインが圧倒的
- 💰 積立でも高いリターンが狙える
- 🌍 ドルインフレに対するヘッジ効果もあり
細かく説明していこうと思う。
ビットコインが生まれた理由とは?
中央集権に頼らず「信頼できる通貨」をつくりたかった

そもそもビットコイン何?って話なんだけど、ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトという匿名の人物(またはグループ)によって考案されたんだ。
そのきっかけとなったのが、2008年に起きた「リーマンショック」
リーマンショックで見えた「金融システムの脆さ」

リーマンショックでは、アメリカの大手銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、世界中の金融市場が 大混乱に陥った。
この出来事で、多くの人がこう感じた。
「銀行って、本当に信頼できるのか?」
「通貨って、国や政府が操作できてしまうものなのか?」
つまり、政府や金融機関のミスで、庶民の資産が影響を受ける世界に不安が高まったのだ。
サトシ・ナカモトの問題提起

その直後に、サトシ・ナカモトは「中央集権に頼らずに使える、新しいデジタル通貨」として、ビットコインの仕組みをまとめた論文(ホワイトペーパー)を発表した。
この中で彼が目指したのは、
- 誰にもコントロールされない通貨 → 政府や銀行が勝手に操作できない
- インターネット上で直接やりとりできるお金 → 仲介者なしでも安全に送金できる
- 技術によって信頼が成立するしくみ → 中央の“信用”ではなく、数学と暗号技術による信用
ジェネシス・ブロック(最初にマイニングされたBTC)に刻まれた “メッセージ”

2009年、サトシ・ナカモトが最初のビットコイン(ジェネシス・ブロック)を発行したとき、そこにある一文が記録された。
“The Times 03/Jan/2009 Chancellor on brink of second bailout for banks” (2009年1月3日付タイムズ紙「大臣、銀行への2度目の救済間近」という見出し)
これは明らかに、「政府や銀行に頼らない通貨の必要性」を示す政治的・経済的なメッセージ。
ビットコインは、単なる技術革新ではなく、現在の金融システムへのアンチテーゼとして生まれた。
つまり、法定通貨システムに内在する不平等や腐敗を回避する事を表明したわけだ。
「通貨をテクノロジー(ブロックチェーン)で再発明する」という挑戦

ビットコインの目的は、お金そのものの概念をテクノロジーで進化させること。
それはつまり、中央銀行が発行量をコントロールする「法定通貨(円やドル)」ではなく数学とプログラムがすべてのルールを決める「非中央集権のデジタル通貨」という、まったく新しい通貨モデルへの挑戦だった。
このテクノロジーとはブロックチェーンと呼ばれ、「インターネット以来の技術革新」と表現されるほどの可能性を秘めているという。
ブロックチェーンの仕組みは別記事で説明する予定だが、端的に表すのであれば「取引の公明な記録を残すこと」だ。
ビットコインは2,100万枚しか発行されない

- インフレを防ぐ「希少性の確保」
円やドルなどの法定通貨は、国の判断でいくらでも増やすことができる。
その結果、通貨の価値が下がる“インフレ”が起きるリスクがどうしてもでてきてしまう。
一方でビットコインは、発行量を2,100万枚に制限することで、 希少性を維持し、価値の安定を目指している。
これはまるで、「デジタルの金(ゴールド)」のような考え方に近い。
中央の管理者がいなくても信頼できる仕組み

普通の通貨は中央銀行が発行しているが、ビットコインには「中央」が存在しない。
だからこそ、「誰もコントロールできない発行ルール」を最初から決めておく必要があった。
人の判断ではなく、数学とコードで自動的に発行量が決まるから誰もごまかせない。
積立投資で一番お金持ちになれるのはどれ?

「ビットコインって危ないんじゃない?」
「投資するならインデックスが堅実でしょ?」
そんな声も多い中、実はここ10年で一番リターンを出してきたのは“ビットコイン”だった事を知らない人が多い。
この章では、人気の資産である
- ビットコイン(BTC)
- S&P500(米国株)
- オルカン(全世界株)
この3つを年率(年平均リターン)で比較しながら、積立投資の可能性とドルヘッジとしての役割についてわかりやすく解説する。
ビットコイン vs S&P500 vs オルカンこの10年で一番お金が増えたのは?

まず、以下は2013年~2023年の平均年間リターン(年率)の目安(※概算/税引前)。
投資対象 | 平均年率(約) | 10年後の増加倍率(複利) |
---|---|---|
ビットコイン | +80〜100% | 約100倍以上 |
S&P500 | +10〜12% | 約2.5〜3倍 |
オルカン(全世界株) | +7〜9% | 約2倍弱 |
ビットコインはボラティリティが高いため、年ごとの変動幅は大きいが、長期で見れば圧倒的なパフォーマンスを誇る。
積立投資でもビットコインが有利だった

「一括投資ならビットコインは怖いけど、積立ならどうなの?」
という疑問を持つ方も多いと思い。
実は、毎月1万円ずつビットコインに積立投資した場合(2015〜2023年)の試算では、以下のような結果が出ている。
- 総投資額:108万円(9年)
- 評価額:約1,300万円以上(10倍超)
同じ期間、S&P500に積立をしていた場合は、約220〜250万円ほどの評価額。
つまり、リスクを分散しながらも、ビットコインは最も成長した資産の1つだった。
ビットコインは「ドル」のヘッジになる?

インデックス投資は米ドル建て資産が多く、
資産が増えても「ドルの価値」が落ちれば実質的な購買力は落ちる。
そこで注目されているのが、「非ドル建ての価値保存手段=ビットコイン」。
ドルの価値は下がり続けている

例えば、1971年に金との兌換性が廃止されて以来、
ドルの購買力は90%以上も下がっている。
つまり、長期的に見てドルは“インフレ通貨”ということ。
S&P500やオルカンに投資している人も、ドルベースの価値しか守れないという問題が残る。
基軸通貨がドルな以上、全世界に分散投資してもドルが破綻した時、暴落は免れない。
ビットコインは「インフレに強い資産」

ビットコインはあらかじめ発行上限が2,100万枚と決まっており、
これ以上増やせない仕組み=デジタル・ゴールドとも呼ばれていることはさっき説明した通り。
✔ 金と違って持ち運びも分割も簡単
✔ 誰でもスマホひとつで保有できる
✔ インフレに強い“限られた資産”
これらの理由から、米ドルの価値下落への“ヘッジ資産”として持っていても損はないと思う。
まとめ
ビットコインに投資するべき5つの理由

- 圧倒的な成長率 → ここ10年で最大のリターンを出してきた資産。積立でも10倍以上になる例あり。
- インフレに強い設計 → 発行上限2,100万枚で、ドルや円のように増やされない。希少価値が維持される。
- 「通貨の未来」を変える技術に投資できる → ブロックチェーンという革新的なテクノロジーに早期参加できるチャンス。
- ドルの価値下落に対する“ヘッジ”資産になる → 株と違い、非ドル建て。米国依存のインデックス投資だけでは守れない価値をカバーできる。
- 早く始めるほど有利 → ビットコインはすでに90%以上発行済み。今後の成長は“持っている人のもの”になる。
結論:リスク許容度に応じて“持っておく”が正解!

冒頭でも言ったけど下記になる。
- リスクを取れる人 → ポートフォリオの50%以上をビットコインに
- 安定志向の人 → 資産の一部にビットコインを取り入れる(例:5〜10%)
どちらにしても、「まったく持たない」のは逆にリスクかもしれません。
これからの時代、“通貨を持つ”という考え方そのものが変わろうとしています。
最後に
「お金持ちになりたい」と思って投資を始めたのなら、
最も成長している資産を見逃す手はない。
世界のお金の形が変わる前に
ほんの少しでも“未来の通貨”に触れておくこと
これが、将来後悔しないためのひとつの選択肢になるかも。

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